2013年04月16日

ノート:東京都青少年の健全な育成に関する条例 - Wikipedia part1



間違いだらけのカタルシス理論



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今回は、以前にもちょっと紹介したウィキペディアの東京都青少年条例の
ノートページ (記事内容について議論するページ) における
議論を紹介します。


内容は、 wikipedia の記事に例の
「青少年保護育成条例の強化後に強姦犯罪が増えた」 という記述を
行った Mathem 氏に対し、疑義を呈するかんぴ氏との間で議論となり、
他の参加者からも袋叩きにあった Mathem 氏が
しぶしぶ該当部分を削除した、というものです。


かなり長いので要約することも考えましたが、
とても面白い議論なのでそのままほぼ全文掲載しました。
ただ、読みやすくなるよう投稿の時系列を少し入れ替えてます。


また、原文には 「like700.hp.infoseek.co.jp」 というリンクが
たびたび登場しますが、これはランナー氏の
児童ポルノ規制による性犯罪の増加
の旧URLで、HP引っ越し後はリンク切れとなっているため、
現在のリンクに差し替えを行っています。













ノート:東京都青少年の健全な育成に関する条例 - Wikipedia


かんぴ 2010年4月3日 (土) 05:18

 Mathemさんの編集で、
  「その翌年から東京都で強姦犯罪が増した。青少年保護育成条例の強化後に
   強姦犯罪が増えた県がいくつかある。」
とされている件について。


 確かに、リンク先を見てみれば強姦件数は増えていますが、231件から232件に、つまり、たった1件(0.4%)だけ増加したにすぎません
  (翌年2件増加しましたが、その後は明らかに減少に転じています。
    改正時から7.8%減です)。

フィルタ東京


 この統計をもって「翌年から増した」等と結論づけるのは、統計の評価があまりにも牽強付会なのではないでしょうか。たとえ、全国的に減少する中での変化であったとしても、1件の増加などは、はっきりいえば「誤差」として片づけられるレベルの差異だと思います。


 したがって、「その翌年から東京都で強姦犯罪が増した。」と表現するのは、「増加した」という結論ありきの記載であり、「中立的な観点」に反していると思います。
 同様に、他の県に関しても有意な差は見られない(というか、この統計を見たら、むしろ「相関関係はない」「あるいは減少している」と結論付けるほうが自然)と思います。


 以上の理由によりこの部分は除去すべきだと思いますが、
Mathemさんの反論、ならびに皆さんの意見を聞きたいと思います。




Mathem 2010年4月3日 (土) 07:32

 かんぴさんが
  「全国的に減少する中での変化」 と認めた上で
「たった1件(0.4%)だけ増加したにすぎません」 とおっしゃています。
 2005年以降も、また、それ以前から、全国的に年々減少している(日本の強姦件数/年)中で、
Rape-Japan0
     
画像をクリックすると大きな画像が別画面で開きます


東京都もそれと一緒に2003年から減少していました(東京都の強姦件数/年)が、東京都は2005年以降、その傾向が変わり強姦件数が増えました。
 明らかに東京都の強姦の傾向に増加傾向の変化が見られました。



これは、「たった1件(0.4%)だけ増加したにすぎません」と言って片付けられる問題ではありません。




かんぴ 2010年4月3日 (土) 10:11

 「増加傾向に変わった」とおっしゃいますが、1件・2件と増加した後、19件・2件と減少し、全体としては改正後よりも減少していますから、「フィルタリング実施前」と「フィルタリング実施後」とで、減少傾向は変わっていないということが読み取れます。

 なぜ、2006年と2007年のデータだけから判断するのですか?例えば、2007年にフィルタリングが緩和されたという事情でもあるのでしょうか?
 私が「たった1件(0.4%)だけ増加したにすぎません」と述べて、その「1件」の増加が有意な変化ではないと判断したのは、全体としての傾向を見ると、「改正後に増加した」とはとても言えないからです。


 逆にMathemさんは、どのような検証を経て、その1件(ないし、その翌年の2件)に「たった1件」として片づけられない程の意義を見出したのでしょうか。
 確かに1件でも事実としては、「増加は増加」です。それは否定しません。
 ただ、そういう何の検証も経ていない「生の事実」をそのまま掲載すると、却って不正確な記述になることもあります。「事実は事実」だというなら、グラフから読み取れる事実を一切取捨選択せず、あらゆる事実を載せなければ、恣意的な記述になります。


 すなわち、「改正後増加した」ではなく、「改正後、2年間は減少が止まり、この間に3件(改正年比1.3%)増加したが、その後再び減少し、2年間で21件(改正年比9.1%)減少した。」と書くべきです。
 もちろん、普通は「事実を羅列」するのではなく、端的に「減少傾向に変化はなかった」と書くか、あるいは何も書かないかのどちらかでしょう。(後者が妥当だと思います)


同様に、他の地域の状況も、グラフから読み取れる傾向が、「フィルタリング実施後に強姦が増加した」ことを示しているようなものはありません。
 兵庫県・広島県はどう見ても「横ばい」ですし、神奈川県は減少しています。岐阜県は一度減少した後増加していますが、もともと上下の激しい地域です。群馬県も一度減少した後、急増しましたが、単年ですので傾向は読み取れません。


 リンク先に掲載されている地域以外にも調べてみましたが、福島県は改正前後を通じて増減を繰り返し、埼玉県は端的に減少、大阪府・奈良県は1年後に急増するも翌年激減してトータルで減少・・・といったふうに、「改正後に増加した」ことを示すデータはありません。(念のためいうと、「減少した」というデータもありません)


 長くなりましたが、要するに、データの一部である「増加した部分」のみをピックアップして「増した」と結論づけているだけです。もちろん、「増加した部分」(東京都でいえば、改正後2年間の3件)も存在するわけで、それ自体は嘘ではありませんが、それ以外の多くのデータを総合して判断すれば、全体として見れば誤りだと思います。




Mathem 2010年4月3日 (土) 10:59

 「「改正後に増加した」ことを示すデータはありません。」と判断されていますが。(2007時点での各県の強姦件数/10万人・年)から、フィルタリング規制と強姦の増加に相関があることが読み取れますので、「フィルタリング規制と強姦の増加に相関があることを示すデータ」が存在すると言えると思います。

plot
     
画像をクリックすると大きな画像が別画面で開きます



かんぴ 2010年4月3日 (土) 19:20

 ちょっと待ってください。そのグラフに、どのような統計的な意味があるのかさっぱり分かりません。

 何の理由もなく2007年を基準としていることや、2007年以降を全部2007年にまとめるという意味不明な処理が前提となっていますし、そもそも、どこにもフィルタリング開始前と開始後の「増減」に関する数値が入っていません。また、
 そこからどういった分析を経て「相関がある」と結論付けているかの説明もありません。


 百歩譲って、そのグラフに何らかの意味があると仮定しても、そのグラフに表れているのは、(何の意味があるか全く分かりませんが)「フィルタリング開始年と2007年の強姦の犯罪率」の関係でして、増減に関するデータが入っていない以上、「フィルタリング規制と強姦の増加」に関する何らかの結論を導くことは絶対にできません。




Mathem 2010年4月3日 (土) 21:48

 「2007年以降を全部2007年にまとめるという意味不明な処理」については、2007年の実態の統計なのだから、2007年時点での青少年条例の状態がまとめられていますよね。2007年の結果を2007年以降が影響するというグラフにされたら、それこそ「意味不明」なグラフになると思います。




かんぴ 2010年4月4日 (日) 01:14

 だから、なぜ2007年なのですか?2008年以降のデータも存在する(制作者も把握している)のに、勝手に2007年にまとめて、「2007年の実態の統計」にする意味は何ですか?
 その勝手な操作が意味不明だといっているのです。


 まあこれをMathemさんに聞いても仕方がないので、もっと根本的な話をしますが、仮に「2007年の実態の統計」を出すことに何らかの意味があるとしても、少なくともそのグラフは「フィルタリング規制と強姦の増減」に関しては何も示していないわけです。
 つまり、「改正後に増加した」ことを示すデータではないわけで、そんな無関係なグラフを根拠として持ち出しても何の反論にもなっていません。




Mathem 2010年4月4日 (日) 08:20
 かんぴさんは、「少なくともそのグラフは「フィルタリング規制と強姦の増減」に関しては何も示していない」とおっしゃいますが、その(2007時点での各県の強姦件数/10万人・年)のグラフは、「2007時点での各県の強姦件数(人口10万人あたり)を、インターネットフィルタリングを含む規制の開始時期の関数としてプロット」したグラフであって、規制の開始時期と、同時期の人口10万人当たりの強姦発生率との相関を調べたグラフですよね。


 「早期にフィルタリングソフトの活用努力義務を事業者に課す等の青少年規制を開始した県ほど強姦犯罪が多い傾向がある」のですから、フィルタリング等の青少年規制を早く開始した県ほど、年数を経るにつれて他の県よりも強姦件数が多くなる蓋然性が高いことをあらわしていると思います。


 東京都では2005年からフィルタリングを開始していますから、このグラフの一番左の列(2005年)のグループに属します。東京都の強姦の推移(東京都の強姦件数/年)では、日本全国での強姦の推移(日本の強姦件数/年)と比べると、2005年以降の東京都の強姦の発生率は、日本平均の強姦の発生率との差が悪い方に開いて来て、日本全国平均の強姦発生率の(低下傾向)に追い付いていないことが分かりますよね。




かんぴ 2010年4月4日 (日) 14:02
 そのとおり、「規制の開始時期と、同時期の人口10万人当たりの強姦発生率との相関を調べたグラフ」ですね。
 ですから、「フィルタリング規制と強姦の増減」に関しては何も示していないですよね。「年数を経るにつれて他の県よりも強姦件数が多くなる」なんてことは一切示していません。


 「増減」という「変化」は、「規制前と規制後の比較」をすることでしか調べられません。そのグラフに表れているのは、「変化」ではなく、単に2007年という一時点の状況を示しただけです。
 Mathemさんも、「同時期」(2007年)の発生率との関係を調べたと認めていらっしゃるわけですから、「同時期の」発生率との関係を示す根拠であって「規制後の増加を示す根拠」ではないということでよろしいですね?
 ということは、やはり何の反論にもなっていません。


 それから東京都の件ですが、こちらも、全国の「低下傾向」と比較しているということは、増加していない(減少している)ということをMathemもお認めになったということでよろしいですね?




fromm 2010年4月3日 (土) 12:19

 個人の独自研究サイトへのリンクと、それを出典とする特定視点へ誘導的な主張は不適切です。
 Wikipedia:コメント依頼/Mathem などで再三再四指摘されていますが、
 個人サイトはそもそも信頼できる情報源ではないでしょう。
内容を議論する前に、 「児童ポルノ規制による性犯罪の増加」 の出典としての妥当性について説明してください。



GABORA 2010年4月4日 (日) 14:25

 横から失礼します。東京都の強姦件数に関しては「条例改正後、2年間は横ばいになり、その後減少した」だと思います。
 他年度の増減率に比べると、1%未満の動きは「変化なし」と見るべきではないでしょうか。


 そもそも、「青少年の健全な育成を図る」ことを目的とした条例ですので、その実効性について書くために、「強姦件数の推移」だけを提示するのはおかしなことだと思います。




ぽんぽこたぬきさん 2010年4月5日 (月) 10:41

 同じく横から失礼します。前回の条例改正が2005年で、フィルタリング導入後に強姦が増えた?要因としては、悪質な出会い系サイト等の駆逐が完了せずに増え続けたのも原因なのではないでしょうか?グラフからは横ばい→減少と個人的には見えますが…。


 また、全国指標の数字しか持ってないので、東京都の件に関しては細かい事は突っ込めませんが、強姦被害件数を出すのであれば、未成年者被害件数も同様に算出するべきだと思います。(全国的に見れば、2003年の再ピーク後は減少を続けています)


 東京都の条例案も、児童ポルノ法の問題も『未成年をどう守るかの手法についての食い違い』が原因なので、単純に強姦件数だけ出しても意味が無いというよりただのこじつけかと思います。




Slpolient 2010年4月3日 (土) 08:46

 Mathemさんが提示した強姦件数のグラフを見ると、2007年まで1、2件増加しているのは事実ですが、2008年、2009年は減少しています。このグラフを見れば2007年から2008年にかけて19件(8.1%)減少していることが分かります。
 これを挙げれば「条例改正により強姦件数は減った!!」と恣意的に宣伝することもできます。
 要するに、グラフについて断片的な見方をすれば、どんなに恣意的な結論を出すことも可能になってしまいます。


 強姦件数のグラフだけでなく、Mathemさんが紹介したサイトの他のグラフについても同じことです。そもそも強姦件数は18歳未満のみを対象にしたものではなく(おそらく強姦犯の大多数は成人)、18歳未満を対象としたフィルタリングによって、強姦件数の増減に影響が出るかも疑問です。




Mathem 2010年4月3日 (土) 15:33

 そうですね。18才未満が青少年ですから、規制が青少年のみに影響を与えたとすれば、そういうことも考えられるかもしれませんが、規制が出版社等に影響して結局多くの人に影響を与えたならば、青少年のみが影響を受けたとも言えないのではないでしょうか。
 実際、規制がどれだけの影響を与えたのかはデータ不足ですが、、、



Mathem 2010年4月5日 (月) 12:25

記載部分を、


 「東京都の強姦犯罪の推移(東京都の強姦件数/年)は、日本全国での強姦犯罪の推移(日本の強姦件数/年)と比べると、2005年の条例改正後、2年間は横ばいになり、その後減少したが、日本全国平均の強姦発生率の(低下傾向)に追い付いていない。他の県では、青少年保護育成条例の強化後に強姦犯罪が増えた県がいくつかある」


と修正してみました。





かんぴ 2010年4月5日 (月) 15:53

 「増加」したという表現が消えたのは一歩前進ですが、本質的なところは全く改善されていません。
 私が「改正後、2年間は減少が止まり、この間に3件増加したが、その後再び減少した。」と書くべきと述べたのはあくまで「事実を一部だけピックアップしない」ための例示であって、そう書くことが妥当だと述べたわけではありません(言葉足らずだったかもしれませんが・・・)。
 なぜなら、その記述でもまだ「全部の事実」には圧倒的に足りていないからです。


 これもあくまで例示(したがって、これを書けばよいという問題でもない)ですが、


  「改正後、強盗が733件から668件に減少した」
  「改正後、窃盗が181,724件から174,462件に減少した」
  「改正後、詐欺が11,890件から11,064件に減少した」
  「改正後、占有離脱物横領が18,029件から16,689件に減少した」
  「改正後、賭博が66件から58件に減少した」
  「改正後、無免許運転が4,389件から3,959件に減少した」
  「改正後、酒酔い運転が107件から91件に減少した」
  「改正後、自殺者が2,667件から2,510件に減少した」


等々、改正前と改正後で変化した事実などいくらでもあるわけです。


 wikipediaはデータの集積場ではありませんから、判明している事実を網羅的に列挙すればいいというものではありません。
 私は、これらの「変化」と条例改正の間に何らかの関連性があるとする根拠をもち合わせていませんから、これらの事実を本文中に列挙することは不当であると考えます(きちんと検証すれば、もしかすれば関連性があるのかもしれませんが)。


 同様に、「強姦の発生件数が横ばいになった」「東京都の強姦の減少率が、全国平均と比べて小さい」といった事実が条例改正と関連性があるとする根拠も出ていません。
 これらを関連付けて記述するのであれば、これらの事実が「条例改正によって引き起こされた」「他の要因によるものではない」とする根拠を提示してください。それがない限り、上記の強盗とか窃盗とか自殺とかの例と同様に扱う(すなわち、殊更関連付けて記述しない)べきです。


 今の記述は、Frommさんも指摘しているとおり
  「Wikipedia:独自研究は載せない
# 特定の観点を推進するような、発表済みの情報の合成」
に該当しています。
 同様に、他の都道府県についても、増加した県もあれば減少した県・変わらない県もある中、増加したという点のみを取り上げる根拠も併せて提示してください。




かんぴ 2010年4月5日 (月) 18:03

 Mathemさんにより2010年4月5日 (月) 12:20に修正されましたが、これも「事実」であることに間違いはないのですが、依然として不適切な記述であると思いますので、ここで問題点を整理したいと思います。


1. 条例改正によって犯罪の発生件数が変化したのは強姦だけではない
2. 犯罪以外にも、条例改正後に変化した事実は無数にある
   (例:自殺件数の減少)
3. 強姦を含め、各種の犯罪や犯罪以外の現象の変化と条例改正の関連性を
   示す根拠はない
4. 1~3に関わらず、強姦件数の推移のみが取り上げている
5. 他の都道府県に関しては、増加した県に関する出典が示されていない
6. 東京都の場合と同様、条約改正と増減との関連性が検証されていない
   (根拠が示されていない)
7. 5や6に関わらず、増加した県のみが取り上げられている
8. 情報源に関して、妥当性に疑問がある


1~4に関しては、条例改正と強姦罪の推移に関して関連性の検証がなされていないにもかかわらず、さも関連があるかのように(しかも、殊更に強姦だけに絞って)記載することは単なる「こじつけ」であり、「Wikipedia:中立的な観点」や「Wikipedia:独自研究は載せない#特定の観点を推進するような、発表済みの情報の合成」に反しています。


 また、5~7に関しては、適切な出典が提示されていませんし、仮にそのような県が存在したとしても、減少した県や変化しなかった県が多く存在している(要するに、条例改正後は、増加した県・減少した県・変化しなかった県の全てが存在する)にもかかわらず、「強姦が増加した」という県についてのみ言及することは、「中立的な観点」に反しています。

 
そもそも、東京都の場合と同様、それらが関連するという根拠も示されていません。さらに、情報源について疑問が呈されているにもかかわらず、それに対する回答がなされていません。これは「Wikipedia:検証可能性」に反しています。


 以上が問題点ですが、これは「中立的な観点」「独自研究は載せない」「検証可能性」というwikipediaの三大方針の全てに違反するものです。


 よって、


「東京都の強姦犯罪の推移(東京都の強姦件数/年)は、日本全国での強姦犯罪の推移(日本の強姦件数/年)と比べると、2005年の条例改正後、2年間は横ばいになり、その後減少したが、日本全国平均の強姦発生率の(低下傾向)に追い付いていない。他の県では、青少年保護育成条例の強化後に強姦犯罪が増えた県がいくつかある。」


との記述は除去することを提案します。
 強姦との関係がどうしても必要であるならば、ノートでの議論を継続し、上記の問題点をすべてクリアできてから改めて加筆すべきだと思います。いかがでしょうか?







・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・長いので続きます。


                       (2011/11/14 entry)


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